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レックスポール(車線分離標)　可変式　(穿孔式)　1本脚

高輝能が美しい！安全と環境のための車線分離標。


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国土交通省　新技術情報システム　「NETIS」登録商品

レックスポール（可変式）高速道路、一般道路での合流地点や中央分離帯などでご活用いただいております。

 

優れた視認性

高輝度反射テープに加え、本体に再起反射塗装を施すことにより視認性が向上し、交通安全性に威力を発揮します。
 
 

耐久性テスト結果

実車にて踏みつけ試験を行い、塗装・テープに一部損傷はあるものの試験後でも自立機能に問題ないことを確認しました。

リサイクル性

本体素材がゴムだからできる事。それがリサイクル。
レックスポールの本体は、リサイクル可能で循環型社会に貢献する地球に優しい製品です。


 

ゴムの柔軟性

本体素材のゴムはチップではなく、練り返したゴム（ソリッドゴム）を使用し耐久性を追及。その上、ゴム素材は、一般ウレタン製品よりも耐久性に優れます。

 

規格・価格表

品名品番高さ台座径価格
レックスポール
アンカー固定式		REX400-100-OR
400mm
 		φ10015,000円
REX400-200-ORφ200オープン
REX400-250-ORφ25021,000円
REX650-100-OR
650mm
 		φ10016,000円
REX650-200-ORφ200オープン
REX650-250-ORφ25023,000円
REX800-100-OR
800mm
 		φ10017,000円
REX800-200-ORφ200オープン
REX800-250-ORφ25026,000円
RボンドRボンド（ゲル状）2㎏セット（約７本施工）主剤1㎏　硬化剤1㎏5,500円

資料

PDFファイル可変式・固定式　カタログ印刷はこちら＞＞＞
 

視認性テストYouTubu動画はこちら

レックスポール貼り付け（接着剤固定）タイプ

施工が簡単！ボンドで貼り付けるだけ！



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国土交通省　新技術情報システム　「NETIS」登録商品


優れた視認性

高輝度反射テープに加え、ポールに超高反射塗装を採用することで、夜間の視認性を向上させました。縁石乗り上げや側壁への衝突を未然に防ぎ、ドライバーの視線誘導に抜群の威力を発揮します。 視認性テスト動画はこちら
 

ゴムの耐久性

本体素材のゴムは練り返したゴム（ソリッドゴム）を採用。タイヤの強度をそのままに。２５トンクレーンでの踏みつけ試験で検証済みです。
 
 
 

リサイクル性

本体ゴム素材は、廃タイヤなどの再生ゴムを１００％使用。更にゴムチップ等での再使用も可能。環境型社会に貢献する、地球に優しい製品です。
 

 

規格・価格表

品名品番高さ台座径色価格設置方式接着剤使用量
レックスポール
（貼付式）		REX400-OR-H400mm250mmオレンジ17,200円貼付式330g
REX400-GR-H400mm250mmグリーン17,200円
REX650-OR-H650mm250mmオレンジ21,200円
REX650-GR-H650mm250mmグリーン21,200円
REX800-OR-H800mm250mmオレンジ23,800円
REX800-GR-H800mm250mmグリーン23,800円
RボンドRボンド（ゲル状）2kgセット（約6本施工）5,500円主剤1kg　硬化剤1kg

※表示価格には、設置費・取付工事費・消費税は含まれておりません。



 

参考資料

PDFファイル貼付けタイプカタログ印刷はこちら＞＞＞

NETISとは

国土交通省は、新技術の活用のため、新技術の関わる情報の共有及び提供を目的として
新技術情報提供システム（New　Technology Information System:NTIS)を
整備しました。
NETISは、国土交通省のイントラネット及びインターネットだ運用されるデータベースシステムです。

【注意事項】
①NETIS　掲載情報は、当該技術に関する証明、認証その他何ら技術の裏付けを行うもの
ではなく、新技術活用に当たっての参考情報といった性格のものであること。
②特に、申請情報は、技術開発者からの申請に基づく情報であり、その内容について、
国土交通省及び評価会議が評価等を行っているものではないこと。また、申請情報の
NETIS掲載に伴う苦情、紛争等への対応は、NETIS申請者が行うものであり、国土交通省
は何らの責任も有しないこと。
③評価情報は、当該技術の活用を行った結果に基づき評価を行ったものであり、個々の
現場の条件その他により評価は変わりうる等の性格を有するみのであること。
④新技術の活用は、現場毎の条件の適合性等による判断に応じて設計・工事担当部署が
それぞれ行うものであり、評価結果に基づき等該技術の活用の実施が保証されるといった
性格のものでないこと。
⑤特許権等知的財産権については、関係法令に基づき取り扱われるものであること。